本研究センターの本田知之氏が日本経済教育学会2025年春季研究集会にて報告をしました。

　2025年3月8日に流通経済大学（兵庫県神戸市）にて開催された、日本経済教育学会2025年春季研究集会において、本研究センター所属の本田知之氏が国際熱帯木材機関（ITTO）のマリア・ポーラ・サリグンバ氏と共同で学会発表を行いました。サリグンバ氏は、コミュニティ林業と若者参画を専門とするフィリンピン人フォレスターで、森林に関する複数の国際機関やスタートアップなどの役職を歴任されています。

「都市住民への森林環境教育の効果の検証―外国人森林専門家による森林生態系サービスのコンテクスト学習を通じて（What did urban residents learn and think from contextual education on forest ecosystem services provided by a non-Japanese forest specialist?）」

本田知之（Tomoyuki HONDA）、マリア・ポーラ・サリグンバ（Paula SARIGUMBA）

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　日本人は森林からの有形・無形の恩恵を享受している。日本の木材自給率が約４割であることが示すように、その恩恵の由来は国内に留まらない。しかし、都市住者は、海外はもちろん国内の森林に行く機会は少なく、自身の生活と森林との繋がりを意識することが難しい。そこで、本研究では、外国人専門家による熱帯林を中心とした森林生態系サービスに関する参加型コンテクスト学習のワークショップを横浜市の都市住民に英語（日本語の逐次通訳あり）で提供し、その効果についてアンケート調査により検証した。その結果、60%以上の参加者が「学んだことを生活に取り入れたい」と回答し、森林との結びつきを実感する効果があったことが示された。また、講師が外国人専門家であったことに対して、新鮮さや異文化体験、英語に触れる機会などのポジティブな反応も示された。

　一方で、少数ではあるが、無形の森林からの恩恵の概念については理解が難しいという声も聞かれたほか、通訳を介してのコミュニケーションに若干のやりにくさを示すコメントもあったため、言語情報に加えて、視覚情報を充実させることで、学習効果を補完できる可能性が示唆された。

報告風景（写真 本田氏）

仕事風景（写真 マリア・ポーラ・サリグンバ氏）